農家要望や地域条件に基づき、工種計画の策定に必要な調査を行います。

受益農家の要望・営農状況や、地域に関する既存資料を把握し、地区の現況と問題点から必要な調査を行います。例として、整地を要望するほ場については測量機器を用いた傾斜の計測、暗渠を要望するほ場については落口の選定と切深の計測、除礫を要望するほ場については試掘して含礫量を計測するなど、要望工種毎に整備要件の確認を行います。

事業実施に伴って発現する効果を適切に評価し事業計画の妥当性を判断します。

土地改良事業の計画策定において、経済効果算定により投下費用と効果の分析を行います。費用については、事業実施に係る当該・関連事業費を整理します。また効果については、事業実施によって得られる作物の増収や品質の向上といった効果を工種に応じて整理します。以上の費用・効果を基に、施設の評価期間(工事期間+40年)において発現する総費用・総便益を算定し、総費用総便益比から費用対効果分析を行い、所得償還率と併せて事業の実施要件を満たしているかどうかを判断します。

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    • 除礫要望ほ場での含礫量調査

    • 整地要望ほ場での起伏頻度調査

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